「要約」
気候変動と生物多様性を失わないためには、熱帯雨林の森林伐採を止める必要がある。ここを保護することは、持続可能な開発目標(SDGs)への達成に繋がる。しかし、こういった保護への投資は不足している。これを解消するため、炭素税を導入する。これは、化石燃料の使用量減少効果がある。さらに税金による資金調達で、国内資金も潤うこととなる。コロンビアでは炭素税が導入され、その利益は環境保全プロジェクトに充てられた。特に効果的だった場所は、環境保護地域とその緩衝地域から離れた場所であった。また、同時に企業への保証も実施している。さらにこういった投資は、幅広い社会的利益をもたらすため、貧困層にも有効である。つまり、環境保全だけでなく、飢餓や健康改善などのSDGs目標達成にも貢献する。
「感想」
熱帯雨林の森林伐採が、大国の排出量に匹敵するということを知り驚いた。森林伐採により、地球温暖化などの環境破壊が進行することは重々理解していたが、実際の数値として出されるとその深刻さがより伝わってきた。コスタリカでの化石燃料使用者への調査で、炭素税を森林保全に充てても反対しないことが示されたのは意外だった。日本だと、収益最大化を追求する企業や団体などによって猛反発が起こると思う。それに対して、コスタリカの環境意識は進んでいると感じた。排出大国の日本は、すぐに見習わなければならない姿勢だと感じた。環境保全を目的とした炭素税が、貧困問題解決にも効果があることは新たな発見であった。
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